不動産投資のメリットを教えて！｜不動産投資のGlobal Homes

建物は鉄筋コンクリート造の場合、40年以上の耐用年数があります。あなたが不動産の大家さんになった場合、貸室が貸せる状態であり、継続的に入居者を確保できれば、毎月、安定的に家賃収入を得ることができます。

インフレになると、あなたがお持ちの現金・預金の価値は減少しますが、不動産の価値は上昇し、賃料も上昇する可能性があります。

その場合、転売益が見込めます。

株式投資やFX投資のようなハイリスク商品にくらべて、リスクは小さいと言われています。
不動産投資にかかるリスクにおいても、うまくリスクコントロールできれば、あなたが取ったリスク以上のリターンを得ることができます。

株式投資の場合、個人の株主が積極的に企業価値を高めて、株価を上昇させることは難しいです。
しかし不動産投資の場合、部屋をリニューアルして賃料をアップさせたり、管理業者の見直し等を行いコストを削減するなど、自らが関与して積極的に不動産価値の向上（バリューアップ）を図ることができます。

サラリーマンの場合、なかなか節税対策は難しいです。
しかし不動産投資を行うことによって、建物減価償却費やローン金利、その他の不動産にかかる費用は税務上の費用と認められる場合が多く、所得税・住民税の節税効果が見込めます。

相続税を算定する際の不動産評価額は、建物は固定資産税評価額、土地は国税庁が定める相続税路線価によって決まります。
その評価額は実勢価格よりも低いケースが多く、特に賃貸用不動産は、さらに低く評価されます。
そのため、不動産投資は相続税対策に有効です。

老後の収入源として不動産を活用することができます。
借入によって不動産を購入した場合は、定年までの間に金融機関への弁済を完済させておけば、老後は不動産からの純利益をすべて享受でき、安定した老後の計画を立てることができます。

円については人口の減少や経済成長の鈍化、或いは大規模天災のリスク等を懸念なさる人達が近年増加するようになっています。
海外の不動産に投資した場合には、当該国の成長により不動産の価格が上昇する可能性と共に当該国の通貨が強くなる可能性を享受できます。
仮に円安になった折には当該不動産価格は円建てでは一層値上がりすることになるので、円安リスク対策として海外不動産投資は期待できます。